生成AIを「手放せない」が6割——では、使わなくなったのは何か

「もう戻れない」という感覚が示すもの

新しいツールが便利だとわかっても、「これがないと困る」という段階まで至る人は、最初からそう多くない。習慣として定着するには時間がかかるし、一時的に試して終わる人も多い。ところが生成AIサービスについては、ICT総研の調査によると、利用者の約6割が「使えなくなると困る」と回答した。これは単なる「便利だと思っている」を超え、すでに業務や生活の一部として組み込まれている状態を示している。

注目すべきはその「定着の質」だ。便利さの感覚と、依存に近い不可欠感は異なる。6割という数字は、生成AIがオプションから基盤へと移行しつつあることを示唆している。だとすれば、次に問うべきは「何が代わりに使われなくなったか」という点だ。

生成AI定着と「使わなくなったもの」の関係

同調査では、生成AIの利用が日常化する一方で、利用頻度が減ったものがあることも明らかになった。その1位として挙げられたのが検索エンジンだ。情報を探す、概要を把握する、手順を調べるといった用途では、検索エンジンではなく生成AIに尋ねるという行動に切り替わっている利用者が増えている。

これは検索エンジンが不要になったという話ではなく、「情報収集の入口」として機能していた場所が変わってきたことを意味する。生成AIは質問に対して文脈を踏まえた回答を返すため、キーワードを入力してリンク一覧から探すというプロセスそのものが省略されつつある。日々の情報探索の起点が変わることは、情報との接し方そのものに影響する変化だ。

ビジネスパーソンと企業にとって何が問われているか

「使えなくなると困る」という状態は、個人の生産性という文脈では歓迎されやすい。だが組織や企業の視点では、特定のツールへの依存度が高まることは、そのサービスの仕様変更・停止・価格改定に対するリスクが高まることでもある。生成AIサービスの多くはクラウド型であり、提供条件は事業者側の判断で変わりうる。

また、検索エンジンの利用頻度が下がるという変化は、情報の一次ソースへのアクセス経路が変わることを意味する。生成AIの回答は元情報を直接示すわけではなく、参照元の確認が省略されるケースも起きやすい。業務上の判断に生成AIの出力を使う場合、情報の出典や鮮度の確認をどう担保するかは、個人だけでなく組織レベルで整理が必要な問いだ。

「便利」と「依存」の間で、今確認しておくべきこと

生成AIの定着は日本のビジネスパーソンにとっても急速に進んでいる。約6割が「手放せない」と感じている現状は、早期に活用を進めてきた層だけの話ではなく、幅広い職種・年代に広がってきた可能性を示している。一方で、利用が深まるほど「使えない状態になったとき」のリスクは見えにくくなる。

ここで一度立ち止まって問うべきは、「生成AIで何ができるか」ではなく「生成AIに何を任せており、それが止まったときに何が止まるか」だ。特定ツールへの依存を否定する必要はないが、依存の構造を把握していることと、把握していないことでは、問題が起きたときの対応速度が大きく変わる。利用が習慣化した今こそ、自分や組織の「AI依存マップ」を意識的に描いてみる価値がある。

本記事は公開情報をもとに、NEWGATA編集部で確認のうえ掲載しています。